石垣 陽（いしがき よう） / Yo Ishigaki, Ph.D

• 工学者、専門分野：リスク情報学、ものづくり、国際社会実装

• 研究テーマ紹介：

  • 市民による環境測定の実現：環境災害の影響を可視化し適切な行動に結び付けるため、市民だれもが扱える環境センサを逸早く実装しリスク情報弱者に提供する研究です。福島第一原発事故の直後には世界初のスマホ接続型放射線センサ「ポケットガイガー」を普及、現在は福島県内のモニタリングポストや、鉱山由来の高レベル放射線地域に住む人々に向けた実証が進んでいます。またCOVID-19のパンデミックでは、密集・密閉の度合いを測定する「ポケットCO2センサー」をいち早く社会普及させ、国や行政と連携しながら3,000ヶ所を超える事業所・医療福祉機関のモニタリングや、600ヵ所を超える居室への立ち入り調査、再発防止の提言をしています。ミャンマーやルワンダでは、首掛け式の小型PM2.5センサを開発し、フィールドワークも行っています。

  • 医療衛生機器の国際社会実装：オープンイ・ノベーションにより、エンタテイメントやメディア等の新しい観点を取り入れた医療福祉機器を開発し、実用化しています。また途上国への輸出や、途上国視点での逆転の発想（リバースイノベーション）による新しい医療機器開発も行っています。北里大学や国内企業と連携し、これまで「オクルパッド」「ポケモン・ステレオテスト」「ポケモンオクルーダー」など複数の商品を社会実装してきました。特に日本の人気アニメであるポケモンとコラボした医療機器は国内外でも好評です。

  • デザイン・芸術分野の産学連携：デザイナーやアーティストと連携し、先端技術を活かした新しい展示作品や製品を開発しています（実績：Louis Vuitton、Amazon、NORTHFACE、資生堂、サントリー美術館、ドコモ、グリコなど多数）。ここで得られた知見は、センサ・環境リスク情報の可視化や、医療機器の新しい

• 所属機関

  • 国立大学法人 電気通信大学 国際社会実装センター長・教授(特任)

  • 慶應義塾大学理工学部 教授(特任・兼務)

  • 北里大学 医療衛生学部 非常勤講師

• 所属学会：特になし

• 住所：〒182-8585  東京都調布市調布ケ丘１丁目５−１ 電気通信大学

学位：

• 博士（工学、電気通信大学）

• 修士（芸術、多摩美術大学）

受賞歴：

• 日本国際賞平成記念研究助成授与(2020)

• 発明協会 文部科学大臣賞受賞(2019)

• 経済産業賞 第7回日本ものづくり大賞 経済産業大臣賞受賞(2018) 

• 宮城県「みやぎ優れMONO」認定(2018、2016) 

• 東京都世界発信コンペティション受賞(2016) 

• 復興庁「新しい東北」復興ビジネスコンテスト受賞(2015) 

• ドイツRedDotデザイン賞(2013)

• グッドデザイン賞(2012)

• 国際デザインコンペティション(2010)

公的活動等：

• 環境省：令和3年度原子力災害影響調査等事業(個人被ばく線量における不安解消・軽減を目 的とした住民の特定行動における被ばく線量推定の調査・検討) 被ばく線量推定に係る行動調査のあり方検討委員会, 2022, 委員

• 総務省：途上国における教育・保健医療分野等でのデジタル活用の海外展開に関する調査実証(2021-2022). 外部有識者

• 東京消防庁 情報通信運営員会 委員, 2020-2021

• JICA SDGs事業：弱視の子どもたちの視力回復に向けた普及・実証・ビジネス化事業(2019-), 業務主任者

• JICA SDGs事業：インド国タブレット型視機能訓練器による弱視の子どもたちの視力回復プロジェクト案件化調査(2017-2018), 業務主任者

• JICA ルワンダ国ECD・教育分野における情報収集・確認調査(QCBS）, 2021-2022, 外部有識者

• 経済産業省 地域中核企業創出・支援事業：アフリカ・ルワンダをゲートウェイとした市民・行政による環境計測ソーシャルビジネス,  外部専門家 (2018-2019)

査読付き論文・学会発表等（詳しくはResearchmapを参照）

メディア出演（詳しくはResearchmapを参照）：

• 多数（NHK・民放系報道番組、新聞各社、ドキュメンタリー番組、ワイドショー、スポーツ新聞、バラエティ番組、仏ル・モンド紙、オランダVolkskrantなど）

研究紹介記事

1. 首相官邸：健康・医療戦略推進本部「アジア健康構想取り組み紹介」（インドの弱視の⼦どもたちに早期治療の機会を提供する）、pp.5-6、2023年2月27日

2. 保育ナビ、2023年3月1日（園におけるエアロゾル感染対策）

3. 警察白書（令和４年度）、2022年10月26日（ダーティーボムなどの核・放射線テロ対処技術）

4. 光明理化学工業 機関誌「HOPE」、2022年10月18日（ルワンダ共和国にて行ったPM2.5テスター製品の実施報告内容を掲載）

5. 光明理化学工業 機関誌「HOPE」、2022年４月４日（インタビュー記事）